ニュースリリース

グローバルメディア『Time Out』が監修
うめきた2期地区に『Time Out Market Osaka』がアジア初進出
~食と文化を体験できるフードマーケット~

2022年05月19日

三菱地所株式会社
大阪ガス都市開発株式会社
オリックス不動産株式会社
関電不動産開発株式会社
積水ハウス株式会社
株式会社竹中工務店
阪急電鉄株式会社
三菱地所レジデンス株式会社
うめきた開発特定目的会社

 うめきた2期開発事業者JV9社(代表企業:三菱地所株式会社。以下「事業者JV」)※1は、「うめきた2期地区開発事業(以下「本プロジェクト)」の南街区商業ゾーンにおいて、世界の主要都市で発行されているシティガイド「Time Out」の編集者が監修した、食と文化を体験できる大規模フードマーケット「Time Out Market」(本プロジェクト内での施設名称は「Time Out Market Osaka」。以下「本店舗」)の出店を決定しましたので、お知らせいたします。
 また、本店舗の誘致にあたり、阪急阪神不動産株式会社※2とTIME OUT MARKET LIMITED(本社:英ロンドン。以下「TOM社」)がマネジメント契約を締結しました。
 なお、「Time Out Market」はアジア初進出となります。

※1:うめきた開発特定目的会社は株式会社大林組が出資するSPCです。
※2:阪急阪神不動産株式会社は事業者JVの一社である阪急電鉄株式会社の業務代行者です。

■TOM社について
 TOM社は1968年に英ロンドンで創業し、その都市で体験すべきこと(グルメ・文化・エンタテイメント等)を紹介したシティガイド「Time Out」を発行するなど、59ヵ国333都市でメディア事業を展開しているタイムアウトグループの一つです。

■「Time Out Market」について
 「Time Out Market」は、「Time Out」の編集者が監修する、その都市の厳選されたシェフやレストラン、ユニークな文化を一つ屋根の下で体験することができるフードマーケットです。2014年に、リスボンの歴史的建築物にあるマーケットホールにオープンした最初の店舗は、瞬く間に市内で最も人気のある場所になり、この成功を受けて、2019年に北米の主要5都市、2021年にはドバイにオープンしました。今後、本プロジェクトのほか、ポルト・アブダビ・プラハ・ロンドンなどへの出店を予定しています。
  「Time Out Market Osaka」では、関西の最高の食べ物や飲み物、文化を提供し、約3,000m2のスペースに、厳選された関西のレストラン15店舗と2つのバーが出店する予定です。

 うめきた2期地区は、大規模ターミナル駅直結の都市公園としては世界最大級の面積を誇る「(仮称)うめきた公園」を中心とした開かれた街づくりが特徴で、「うめきた(大阪)地下駅」の整備もあり、国内外からの来訪者の交流拠点となります。世界で展開実績のある「Time Out Market」の出店により、インバウンドをはじめとする来訪者に関西の美食体験を提供することが可能となるほか、同地区やその近隣のワーカー・居住者には、食を通じた世界の人々との交流体験をお届けします。
 なお、詳細については、決定次第お知らせします。

(参考)うめきた2期地区開発事業の概要
事業名称 うめきた2期地区開発事業
計画地 大阪駅北大深西地区 土地区画整理事業区域内
地区面積 約91,150m2(都市公園を含む)
都市公園((仮称)うめきた公園)
公園面積 約45,000m2
民間宅地
  南街区賃貸棟 北街区賃貸棟 南街区分譲棟 北街区分譲棟
敷地面積 約25,260m2 約8,400m2 約5,170m2 約7,320m2
延床面積 約314,250m2 約64,200m2 約93,000m2 約72,600m2
階数 西棟
地上39階 地下3階
東棟
地上28階 地下3階
地上26階 地下3階 地上51階 地下2階 地上46階
設計全体統括 (株)日建設計・(株)三菱地所設計
設計 (株)三菱地所設計
(株)日建設計
(株)大林組
(株)竹中工務店
(株)日建設計
(株)竹中工務店
未定 (株)竹中工務店・
(株)日建ハウジングシステム
監理 (株)三菱地所設計
(株)日建設計
(株)日建設計 未定 未定
施工 うめきた2期共同企業体
((株)竹中工務店・(株)大林組)

※ 本リリースの記載内容は、今後の検討・協議などにより、変更となる場合があります。

お問い合わせ先

オリックス株式会社 グループ広報・渉外部 TEL:03-3435-3167 担当:林・角谷
プロジェクトウェブサイト:URL: http://umekita2.jp新しいウィンドウで開きます。

このリリースのPDF版を見る

2022年のニュースリリース一覧へ

ページの先頭へ

ページの先頭へ